自宅を買うと通勤・通学時間にロスタイムが生じる【マイホーム】

           

 

                   

 ★分譲マンションは通勤・通学のロスタイムはなく終末期の問題があります。

 ★郊外の自宅を買うと、毎日3時間以上のロスタイムが生じます。

 ★子育ての期間中は賃貸住宅で転居できるのがベストです。

 

①分譲マンションは除く
分譲マンションは都市の中心にあるため、通勤・通学時間の短縮になります。
このテーマは分譲マンションは除き、分譲住宅の問題を検討します。

 

②通勤・通学のロスタイム
分譲住宅を購入する場合、土地代金を安くするため、都市中心からドンドン離れ郊外の造成地の物件を買うことになります。
大都市の場合は、公共交通機関を乗り継いで行くことになります。
地方都市の場合は公共交通機関もなく、車での移動になります。
問題は、この郊外に購入した自宅が足枷になり、身動きがとれなくなるのです。丁度、動物園のゾウが足を鎖で結ばれ杭につながれた状態と同じになり、鎖の範囲しか動けなくなるのです。

 

③賃貸住宅の選択肢
自宅を買わなければ、職場の近く、学校の近くに転居すればロスタイムは防げます。子育ての期間は賃貸のほうがフットワークが軽くて便利です。
郊外に買った自宅を第三者に貸して、自分たちは都市中心部に住むこともできますが、住宅ローンの条件に合わず、返済を迫られます。 

 

 

 

 

 

自宅を買うと行動範囲が限定される【マイホーム】

       

 

①人生の最大目標 
職業の選択が人生最大の目標です。この目標の達成には人生の全てをかけた戦いです。
職業の選択が終わるのは、人生の終盤でしょうか?それまで、試行錯誤を重ねながら人生を歩むことになります。
職業が完成しないうちに、自宅を買って身動きをとれなくするのは、本末転倒です。
職業を最優先で考えるなら、職業に見合った場所に居住するのが正解です。一生の職業が定まった後に、自宅を購入するのです。「職が先」で「住は後」なのです。

 

②住を先に購入すると失敗
仕事の成功を収めないまでに自宅を購入すると、職業の選択に制約が起き、人生に失敗します。
天下を取って(第一順位)からお城を作る(第二順位)ものですが、仕事が定まらないのになんで先にお城を作るのですか。優先順位が間違っており、人生に失敗します。

 

③自宅が足枷で動けない
図表のとおり、一生食える見込みの職業(仕事)が定まらないのに自宅を購入しますと、自宅を中心に職業を選ぶことになりスムーズに成功軌道に入れません。

住宅ローンがあると、生活にゆとりがない【マイホーム】

           

 

 

 

①サラリーマンの1か月平均の収支
2人以上の世帯のサラリーマンの1か月平均の収支が一番上のグラフです。以下数字は千円を四捨五入します。
世帯主の給与収入が約41万円、世帯主以外の給与収入が約7万円、その他の収入が約4万円で総収入額が約53万円となっています。妻の収入も加えていますが、年収636万円となり、サラリーマンの平均としますと推定年齢が41才と高くなり、少し高額と感じます。支出の方の「非消費支出」は税金や社会保険料などで負担額は約10万円です。残りが可処分所得(手取り収入)ですが、その中で消費支出が31万円となっています。

 

②住宅ローンにゆとりがない
図表の上から二番目に戻りますが、収入と支出との差額、図表では「黒字」と書いてありますが、約12万円が残高です。ところが、これが住宅ローンの返済で消えてしまいますと、ゆとりが全くないギリギリの生活になります。
人生、あまり無理をして生活しないでください。自宅を買って馬車馬のように働くだけの生活はやめた方が良さそうです。 

住宅ローンがあると老後の備えができない【マイホーム】

 

                   

 ★「教育資金」と「住宅資金」が同時期に必要になります。

 ★親としては「教育資金」を優先し、自宅は購入しないことです。

 ★親の任務として、子育ての夢を実現します。

 

①老後の自活の問題が発生
日本は長寿国になりましたが、子供は大都市で暮らすので、親が扶養できなくなりました。田舎に残された親は、老後を自活することになりました。
 定年の65歳を過ぎて、年金生活に入り、平均寿命までに、男性は15年間、女性は22年間あります。年金だけでは老後の生活費が不足しますから、老後の自活資金を用意する必要がでてきました。
 
②老後の自活資金と年金
まず、「生活資金にゆとりがない」わけですから、老後の資金を備蓄する余裕はありません。備蓄が不足しますと「老後の資金が不足」します。
唯一の収入源は年金です。夫だけの厚生年金ですと6,000万円の収入がありますが、自活資金を9,826万円としますと必要な資金は3,826万円になります。
大多数の人が年金はあてにならず老後も自活資金が必要と思っていますが、住宅ローンの支払に追われる生活では老後の自活資金の貯蓄はできません。